MINNADONNAみんな、どんな?

子どもの習い事 · BASEBALL

子どもの野球、
みんなどうしてる?

月謝は? 何歳から? 親の当番は?

公的データ · 2021年

野球をした人は、どのくらい?

10〜14歳の約5人に1人

21.1%

2021年調査。過去1年間に野球をした割合。
キャッチボールを含みます。

習い事に通っている割合ではありません。

わが家に合う活動先を探そう

始める前に、ここをチェック

  • 月謝・初期費用

    用具や入会金も聞こう。

  • 練習・試合

    回数と時間、予定に合う?

  • 親の当番・送迎

    当番の有無と移動を確認。

  • チームとスクール

    体験で内容を確かめよう。

確認ポイントを詳しく見る

活動先に聞いてみたいことです。全国平均や、どの家庭にも必要な当番を示すものではありません。

チームとスクール、名前だけで決めない

チーム登録の有無、練習と試合の割合、初心者向けの内容、保護者の役割を活動先ごとに確認しましょう。「スクールなら当番なし」「チームなら毎週試合」とは限りません。学校の授業・部活動とは条件を分けて見ます。

月謝以外も、年間の予定で確認

入会金・年会費・保険料、グラブ・バット・ボール・シューズ・ユニフォーム、試合や大会の参加費、遠征・合宿・交通費。何が必須で、何が任意か、購入や買い替えの条件も確認しましょう。月謝に含まれるものは活動先によって異なります。

回数と時間、送迎と当番を分けて確認

普段の練習回数と1回の時間に加え、集合・移動・解散、試合の日程、雨天時の対応も確認。自分の子の送迎と、活動先の当番や運営の手伝いは別々に考えましょう。

始める時期は、本人と体験で考える

対象年齢・学年や初心者の受け入れ条件を確認し、本人のやってみたい気持ちと、体験したときの様子を話してみましょう。このページでは「何歳がベスト」とする数値は掲載していません。

みんどー回答 · DEMO

じゃあ、あなたのおうちは?

送信・保存・集計なしのDEMO。再読み込みで消えます。

5問・スキップできます

野球のある毎日、どんな感じ?

小学生のお子さん1人の、学校外の野球について教えてね。

デモの対象と回答の扱い

小学生1人・学校外の野球活動先1つについてのデモです。学校の授業・部活動、ソフトボール、キャッチボール遊びだけの活動は対象外。公的統計の対象とは異なります。

未開始・不明・対象外・スキップでは、該当しない後続質問を飛ばします。休止中・過去の活動は開始年齢だけを聞きます。対象外を0円や「ない」に置き換えません。

入力はこの画面のメモリーだけで扱います。送信・保存・分析送信・集計への加算はありません。収集前・n=0。再読み込みで消えます。

回答の変更

状況または形式を変更すると、2問目以降の回答が消えます。状況を変更した場合は形式も選び直します。

出典

総務省「2021年社会生活基本調査」
全国10〜14歳・野球の行動者率

公式データを見る ↗

総務省統計局の調査結果を基にMINNADONNA作成。

詳しい出典・調査条件を見る

「令和3年社会生活基本調査結果」(総務省統計局)表15-2(e-Stat提供)を基にMINNADONNAが編集。国が作成したページではありません。資料確認日:2026年10月11日。

「約5人に1人」は21.1%を分かりやすく表した目安です。小学生全体や、現在の割合ではありません。

対象期間は2020年10月20日〜2021年10月19日。感染症拡大の影響を含む時期の調査です。

野球にはキャッチボールを含み、ソフトボールは別分類です。10歳未満は含みません。

設問内容:過去1年間に野球(キャッチボールを含む)を行ったか(設問内容の要約)。教室やチームへの所属や、継続的な練習を条件とする指標ではありません。

社会生活基本調査・調査票A。層化2段抽出による世帯調査。体育の授業や職業として行うスポーツは除き、クラブ活動・部活動は含みます。

該当する10〜14歳の標本数は8,574人。野球をした人の人数ではありません。率の分母は全国の同年齢人口(推定人口5,338千人)です。

原表15-2、シートa015_2のG11(行動者率)、E11(推定人口)、AD11(標本数)。男女計・健康状態総数・頻度総数・10〜14歳・全国の条件です。

数値データの利用条件を確認し、出典と編集した旨を表示しています。総務省統計局のPDL1.0に基づく利用条件とe-Statの利用規約をそれぞれ確認。事前連絡・許可、公開後の報告・送付、リンク承認、個別の商用利用許可を求める条件はありません。

回答デモは公的統計とは別です。任意に回答する家庭の結果を全国平均や代表的な参加率として扱うことはできません。